介護職の想いをつなぐ介護職のウェブマガジン

多職種協働の機能・スキルを謳う前に

厚労省が設置した「新たな医療のあり方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会」が、報告書を取りまとめました。「医師・看護師『等』」とあるとおり、報告書の中では医療・看護との連携という視野で、「介護」分野の改革にも言及しています。

関連記事:医療から介護へ、切れ目なくケアしていくために

関連記事:高齢者介護施設における看護職員の役割について

関連記事:介護と医療がチームとして高齢者を支えるために - 佐々木淳氏インタビュー vol.2

現場の問題意識は報告書に反映されているか

 病床機能の再編と、その受け皿として国が進める地域包括ケアシステムを舞台とする中では、多職種連携のあり方が「医師や看護師」の働き方を大きく左右するポイントの一つであることは言うまでもありません。

 たとえば、介護従事者による「現場での早期の異変察知」が、脳血管疾患や心疾患などの重症化を防ぎ、長期入院リスクを避けることで、医療機関側の収益悪化を防ぐことにつながることがあります。いわば「医療・看護と介護の連携の質」が、医師・看護師の処遇、ひいては働き方に影響をもたらすわけです。

 今回の検討会でも、「在宅・医療介護の推進」や「介護従事者との役割分担」といった課題が示され、医師・看護師側にも高い問題意識はあるはずです。では、その「問題意識」は報告書にきちんと反映されたのでしょうか。

次のページは・・ 多職種間の情報伝達をはばむ「階層的」要因

キーワード: 地域包括ケアシステム , 医療と介護の連携 , 多職種連携

この記事はいかがでしたか?感想を残そう!

この記事の感想は?

大賛成 0
賛成 1
中立 0
反対 0
大反対 0

== オススメ介護求人 ==

みんなのコメント

コメントをもっと見る

こちらの記事もどうぞ

  1. 該当する記事はありません
ページの先頭に戻る