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形だけのICTに振り回されないために

2018年度の介護報酬改定の疑義解釈(Q&A)の第4弾が公表され、その中で、今回大幅に拡充された生活機能向上連携加算(訪問系サービス)についてふれられています。内容は、利用者のADL・IADLの状況について多職種間で情報共有を図る場合に、ICT等をどのように活用すればいいかという詳細です。

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18年度介護・診療報酬で続々と登場したICT

 ビデオ通話(テレビ電話)を含むICT活用については、リハビリテーションマネジメント加算IIの算定要件である「リハビリ会議」への医師の出席に関して、「テレビ電話の活用をOKとする」という通知も出されています。

 また、ケアマネに関していえば、退院・退所加算の算定にかかる病院側主催のカンファレンス(診療報酬における退院時共同指導料2の注3に該当)や、緊急時等居宅カンファレンス加算におけるカンファレンス(診療報酬における在宅患者緊急時等カンファレンスに対応)に際しても、ICTを活用しての医師等の参加が盛り込まれています。あくまで診療報酬上の規定ですが、開催場所の医療機関や患者宅が遠隔である等の場合に、リアルタイムでのコミュニケーションが可能なビデオ通話等を活用してもOKというものです。

 さらに、診療報酬では、やはりリアルタイムでのコミュニケーションが可能なオンラインシステムを使った診療(オンライン診療)が可能となりました。加えて、在宅酸素療法を行なっている患者へのICTによる遠隔モニタリングなども可能となっています。

次のページは・・ 連携風土がぜい弱では医療主導となりがち!?

キーワード: 医療と介護の連携 , 多職種連携 , 介護報酬

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