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介護従事者の深刻な腰痛問題!原因と対策について

厚生労働省は2013年、「職場における腰痛予防対策指針」を改定しました。実に19年ぶりの改定となり、介護施設でも離職率を減らすため、腰痛予防へ積極的に取り組むことが重要視されています。ここでは、そんな介護従事者の腰痛について、原因と対策を取り上げていきましょう。

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介護施設における腰痛の現状

 腰痛が起こりやすい職業の割合を見てみると、介護業務を含む保健衛生業の割合が最も多くなっています。しかも他業種の腰痛は減少傾向にあるのに対し、保健衛生業は減少していません。

 また、腰痛は年齢が高くなるほど生じやすいと思われがちですが、20代で最も多く見られます。経験年数で見ると、3年未満の職員が腰痛を発生しやすくなっているのです。

 介護職の離職率は、2013年で16.6%と改善傾向にあります。離職の理由は人間関係の問題が最も多く、対人関係や職場環境のストレスが原因となっているようです。近年、心理的なストレスと腰痛との関連が指摘されているため、まさに注目すべき点と言えるでしょう。

介護従事者の腰痛の原因

 腰痛が起きる原因、そして腰痛が起こりやすい動作として、次のようなものが挙げられます。

<腰痛が起きる原因>

  • これまで腰痛になったことがある
  • 喫煙習慣がある
  • 前屈が硬い など

<腰痛が起こりやすい動作>

  • 腰をひねる
  • 前へかがむ
  • 物や人を抱える など

 これらの動作は、介護業務で日常的に行う動作でしょう。さらに作業スペースが狭い、休憩場所がないなどの環境が原因となることもあります。また、近年は働き甲斐がない、生活の満足度が低いなどの心理的ストレスによって、腰痛が慢性化・悪化するとも言われるのです。先に挙げた離職率からも分かりますが、介護業務には人間関係や職場環境の点でも、腰痛の原因が潜んでいるといえます。

 このように原因の多様な腰痛ですが、腰にはっきりとした異常があることは少ないとされています。例えば横になっていても痛かったり、足に力が入りにくかったり。あるいは、尿が漏れるなどといった症状が伴う場合は、ヘルニアや骨折など重篤な病気が隠れている危険性が。早急に病院へかかる必要があります。

 しかし腰痛のほとんどは「非特異性腰痛」と呼ばれ、腰に明らかな異常がない場合に見られるものです。そのため、病院に受診して、重篤な病気がなく安静も強いられないのであれば、むしろ可能な範囲で運動する方が効果的であるとされています。

次のページは・・ 腰痛を予防するために大事なこと

キーワード: コミュニケーション , 介護スキル , ヘルパー

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