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実践!これから必要な介護予防の方法

医療費や介護費を抑制するために、国は介護予防に力を入れています。要支援者のサービスが総合事業へと移行されていく中で、効果的な介護予防を実践できる事業所のニーズが高まってくることが予想されるのです。そこで、これから必要な介護予防の実践方法について紹介しましょう。

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なぜ介護予防が重要なのか?

 日本の高齢化率は26%を超え、今後も上昇をすることが予想されています。そこで、国は医療費や介護費の削減のためにも介護予防を推進しています。実際、岡山県津山市では介護予防教室参加者の介護費が削減されたり、効果的な取り組みができている市町村では要介護認定率の減少がみられたりといった効果もあがっているようです。

 また、要支援者は徐々に介護サービスが縮小される傾向にあり、総合事業への移行も進められています。そのため、介護職や介護事業所がこれから生き残っていくためには、「要支援者も含めた高齢者を対象とする」「介護予防に関する知識や技術を習得して実践していく」といったことが重要なポイントになるでしょう。

 実際に介護予防のためには、何が必要なのか。そう考えると、まずは要介護の状態に陥りやすいかどうかといった要介護リスクをチェックする必要があります。そして、要介護リスクの要因に対しアプローチすることが重要です。ここでは要介護リスクのチェック方法に加え、要介護に至る原因の4分の1を占めている転倒や認知症の予防方法について取り上げていきます。

要介護リスクのチェック方法

 近年、「フレイル」という言葉がよく使われています。このフレイルとは「要介護状態に陥りやすい虚弱な状態」のこと。そのため、フレイルのチェックを行って早めにアプローチすることも、介護予防の方法の一つです。具体的なチェック方法は、Friedらによる基準が有名です。

 (1)体重減少

 (2)筋力低下

 (3)疲労感

 (4)歩行速度の低下

 (5)身体活動の低下

 以上の5項目中、3項目に当てはまるとフレイルとされます。チェックの結果フレイルとされた利用者さんには、何らかのアプローチが必要です。フレイルの対象者は筋力や持久力だけでなく、栄養や嚥下機能など要介護に至るリスクはさまざま。そのため、個別の評価やアプローチが必要になります。

次のページは・・ 転倒予防で介護予防を!

キーワード: 介護スキル , 介護予防 , 地域包括ケアシステム

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