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2018年度は転換期!在宅支援機能を問われる老健の役割とは?

介護老人保健施設(以下、老健)は2018年度の介護報酬改定で、在宅支援施設としての機能を大きく打ち出しました。これまでは在宅復帰施設としての役割がクローズアップされる中で、十分な機能を果たすことができていないこともあった老健。そこで、今回の改定で問われる老健の役割について、改めて考えていきます。

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在宅復帰支援って何をするの?老健の目指す高機能サービス

 2018年4月より施行される介護保険法において、老健の機能として「在宅支援」機能が明示されるようになります。これまで老健は「在宅復帰」施設としての機能を義務付けられ、いわゆる中間施設としての役割を求められてきました。しかし地域包括ケアシステムにおいて重要視される中、医師を含めた多職種の専門家を有する老健が、在宅復帰の先である在宅生活を支援する機能を担う中核施設として期待されるようになるのです。

 では、具体的にどのような機能が老健にあるのでしょうか?以下に、老健の有する在宅支援機能を挙げてみました。

 1.在宅復帰に向けた入所サービス
 2.在宅生活に必要な生活行為向上ができる通所リハビリ
 3.リハビリ機能を有するショートステイ
 4.在宅生活に必要なリハビリができる訪問リハビリ

 以上のような点が、他の介護保険施設にはない老健ならではの高機能な在宅支援機能になります。とりわけ、通所リハビリや訪問リハビリは医師の関与を重視するような加算が新設されており、在宅支援に向けたサービスの充実化が方向性として明確になっています。

次のページは・・ 実際は課題も多い!?加算前提では施設運営に弊害も

キーワード: 老人保健施設 , 自立支援 , 介護保険制度

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